セミナー seminar

  • HOME
  • セミナー
  • 【本セミナーは終了しました】 「被災地の実態および科学的な知見に基づく防災用品のニーズを考える」~災害最前線を見てきた第一人者から学ぶ製品開発・改良のポイント~
  • 防災・減災

【本セミナーは終了しました】 「被災地の実態および科学的な知見に基づく防災用品のニーズを考える」~災害最前線を見てきた第一人者から学ぶ製品開発・改良のポイント~

印刷用PDF
日時 2024年9月6日(金)13:30~16:30 (13時開場)
受講料 無料
場所 AP秋葉原(東京都台東区秋葉原1-1) ※オンライン視聴あり
募集人数 50人(会場参加) ※オンライン視聴は人数制限なし
対象 都内中小企業者

プログラム

1.講演
被災地の実態および科学的な知見に基づく防災用品のニーズを考える

国崎 信江 氏
株式会社危機管理教育研究所 代表 危機管理アドバイザー

プロフィール
横浜市生まれ。女性や生活者の視点で家庭、地域、企業の防災・防犯・事故防止対策を提唱している。講演、執筆、リスクマネジメントコンサルなどの他、内閣府「防災スペシャリスト養成企画検討会」委員、東京都「震災復興検討会議」委員などを務める。現在はNHKラジオ マイあさ!の「暮らしの危機管理」のコーナーやテレビ、新聞などで情報提供を行っている。著書・関連図書多数。

2.事例紹介
「ポンプインエアーマットファミリー」

五十嵐 靖明 氏
株式会社イガラシ 代表取締役社長

プロフィール
1988年早稲田大学卒業、株式会社リクルート入社。人事部・営業部で経験を積み、1991年に同社を退社し株式会社イガラシに入社。浮き輪やフロートなどサマーレジャー用品メーカーとしてイトーヨーカドーなどのチェーンストアから日本全国の問屋の営業を担当後、製品企画・経営管理を経て2014年創業者である父の後を継いで代表取締役に就任。近年は浮き輪の製造技術を応用し防災用マットの開発などにも力を注ぐ。

事例紹介:
「あんしんストック防災アプリ」

神山 博史 氏
株式会社Laspy COO

プロフィール
2007年、大和証券に入社。長きにわたり、投資信託の商品企画に従事。
2018年、KDDIの新規金融事業であるauアセットマネジメントに出向。
出向先で会社の新規立ち上げやBCPの策定業務等に携わり、法人における防災の課題を意識するようになる。2021年2月に社長の薮原と共に株式会社Laspyを創業。

3.公社事業の説明

(1) 公社・助成課「助成金概要、RISCON2024出展について」
(2) 公社・生産性向上支援課「専門家派遣について」

お申込方法

お申込みは公社HPより「申込フォーム」で受け付けております。

 詳しくは公社HPをご覧ください。

   公社HPへのリンクは ⇒こちらからどうぞ

オンラインセミナーについて

  • オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
    以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、接続できるか等をご確認下さい。
    テストURL: http://zoom.us/test 
    ※テスト詳細についてはZoomのヘルプをご参照ください。
  • 別途セミナー参加用のURLをメールにてご案内いたします。セミナー開催日時に、本参加URLよりログインしていただき、ご視聴ください。
  • wifi環境では接続が不安定になる恐れがあるため、有線(LANケーブル)の使用を推奨します。
  • タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、一部機能が限られる可能性があります。

その他

【受講のキャンセル】
受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。

【その他】
天災等のやむを得ない事情により、セミナーを中止する場合があります。

※注意事項
本セミナーはリアルとオンライン(zoom)を併用したハイブリッド方式となります。
リアルは会場収容人数の都合により50人定員となります。
オンラインでご視聴される際には、インターネットの接続等、視聴環境の確認をお願いいたします。
オンラインによる視聴をご希望の方には、お申込み確認後、開催日の2~3日前にセミナー参加用のURLをメールにてご案内いたします。

申込者情報のお取り扱いについて

  • 利用目的
    1.当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
    2.経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
    ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
  • 第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
    ・目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
    ・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
    ・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
    ・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
    ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
    申込情報は当該事業の事務連絡、運営管理、組織内情報として使用いたします。
    ※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱[PDF:146KB]」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。